人材育成に関する現状(人材育成に関するアンケート調査結 果より）
人材育成施策の環境変化への対応状況
人材育成施策が環境の変化に対応できていない
日本経済団体連合会が2020年1月に発表をした「人材育成に関するアンケート調査結 果」によると、自社の人材育成施策が環境変化に対応できていない部分があるとの回答は88.8％にものぼり、各社は人材育成施策の見直しに取り組んでいます。
人材育成施策の見直し
具体的に取り組んでいる事項(検討中を含む)
具体的に取り組んでいる事項としては、「方針や戦略の見直し」「予算の見直し」「経営トップ等からのメッセージの発信」「対象の重点化」「Off-JTの見直し」がそれぞれ60%を超えています。
社員のキャリア形成に向けた方針
社員のキャリア形成に向けた方針
社員のキャリア形成に向けた今後の方針としては、「社員本人の自律性を重視したキャリア形成を基本とし、特定層に対して会社が積極的に関与する」が54.4％と最も多くなっています。
今後支援の強化が最も必要と思われる対象層
今後支援の強化が最も必要と思われる対象層
自律的なキャリア形成に向けて、今後支援の強化が最も必要と思われる対象層としては、「中堅層」 37.2％と「若年層」36.9％が多く、双方をあわせると74.0％にのぼります。
社員の能力開発の方針
社員の能力開発(Off-JTや自己啓発)の方針
社員の能力開発のための研修プログラムについて、40.3%が「社員の自発的な意思で受講するプログラム を拡充する」と回答しています。
外部との連携による人材育成
能力開発に関する外部との連携
高度専門分野における能力や幅広い知識・教養の取得・開発を進めるために、「外部との連携に取り組む(検討中を含む)」との回答が78.2％に達しています。
外部との連携強化を進める際の当社の考え方
デジタルテクノロジーの進化により、ビジネス環境は、スピードと複雑さを増しています。このビジネス環境の変化に適応して成長を続けるためには、自ら変化を感じ取り、自ら考えて行動できる人材を育成していく必要があります。
その際に特に重要なのが、人材育成サービス企業と強く連携をして 「常に変化するビジネスの状況」踏まえて、「体系的」「実践的」に人材の能力向上に取り組むことです。