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<<カップヌードルを食べて健康になろう！！完全栄養食「完全メシ」を発売>>
2022-10-11
■カップヌードルは、日清食品が1971年から発売しているカップ麺で、2021年8月には500億食を達成しました。皆さんも一度は必ず食べたことがあると思いますが、栄養が心配されるジャンクフードと言っていいと思います。近年は健康志向の高まりから、「一切食べない! 」という人も少なく無いですが、あの濃い目の味、ついつい食べたくなってしまいます。
こんなジャンクフードと言われる「即席めん等」を大変身させようとして、日清食品が2022年5月に販売を開始したのが「完全メシ」です。「栄養とおいしさの完全バランス!」をキャッチコピーに「カレーメシ 欧風カレー」「豚辛ラ王 油そば」「スムージー」「大豆グラノーラ」の5品目の常温食品が発売されました。そしてこの「完全メシ」シリーズは、発売からわずか1カ月で累計出荷数100万食を突破しました。
更に冷凍食品として、「かつ丼」「牛丼」「欧風ビーフカレーライス」「ポロネーゼ」「汁なし担々麺」が最近発売されました。（同社が発売している「完全メシ」は現時点で10種類ですが、他に銀座木村屋総本店と組んで「完全メシあんぱん」も発売されています）
完全メシ「カップヌードル」の登場が、楽しみですね・・・
※同社では、「栄養とおいしさのバランスが完全であることを、『完全メシ』というブランド名で表現しています。厚生労働省が定めた日本人の食事摂取基準で設定されている33種類の栄養素をバランスよく摂取できるだけでなく、たんぱく質、脂質、炭水化物の三大栄養素のバランスがパーフェクトで、更においしさにこだわり抜いているのがポイントです。栄養素を摂取できる食品は色々と販売されていますが、『味はイマイチ』というイメージを突き崩したいと考えています。
出典：https://www.nissinkanzenmeshi.com/
出典：https://kimuraya-net.jp/blogs/features/kanzenmeshi_anpan
出典：https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1417004.html
■日清食品ホールディングスの2022年３月期決算は、売上高5697億円(前期比+12.6%)で、既存事業コア営業利益496億円(▲5.4%)となっています。内国内即席めん事業が2487億円(前期比+2.3%)、コア営業利益が330億円(▲6.0%)となっていて、国内即席めん事業は、頑張ってはいますが、この先厳しいと考えられます。また海外即席めん事業も、現時点では成長していますが、この先は予断を許さない状況です。
同社は中期長期成長戦略の中で、新たな食文化の創造によるCSV経営の追求とコーポレートレジリエンスの飛躍を目指し、「常に新しい食の文化を創造し続ける"EARTH FOOD CREATOR (食文化創造集団)"として、環境・社会課題を解決しながら持続的成長を果たす」としています。
「完全メシ」(完全食品事業）という新規事業に取り組むことにより、利益を獲得しながら、飽食によるオーバーカロリーや、偏食による栄養失調など新たな健康問題(社会課題）の解決に挑戦しているのです。
※CSV（Creating Shared Value）とは、「共有価値の創造」という意味で、米国のマイケル・ポーター氏が提唱した概念です。かつては寄付や慈善活動により社会問題の解決に取り組む企業は少なからずありましたが、こうした活動
では社会問題の解決にはつながらないと指摘し、提唱したのが「CSV経営」です。寄付や慈善活動ではなく、社会性の高い事業を行うことで社会問題を解決することによる「社会価値」と同時に、自社の利益も生み出す「企業価値」のどちらをも高めることが、企業の本来あるべき姿であると述べています。
出典：https://www.nissin.com/jp/ir/library/financialresults/
出典：https://www.nissin.com/jp/ir/management/business_plan/
出典：https://the-owner.jp/archives/2834
■2024年開催のパリオリンピック・パラリンピックで、公式スポンサーを目指した仏石油メジャーTOTALは、プロサイクリングチームを保有するなど積極的にスポーツを振興、スポンサーに内定しましたが、2019年環境推進派のパリ市長による「化石燃料を扱う会社はスポンサーに相応しくない」との発言で、スポンサーから降りざるを得なくなりました。
新型コロナで落ち込んだ欧州全体の経済を復興させ、持続可能な社会を実現するため、グリーンディール戦略を掲げ、グリーン分野への集中的な投資を加速させています。日本では考えられない、欧州の高い環境意識は、ウクライナ戦争により、一時的に中断を余儀なくされていますが、この大きな潮流が変わることはないでしょう。
「社会課題を解決すると共に、営利企業として企業の価値を高める活動を如何に整合させて進めていくのか」、今世界の企業に問われていることであり、日清食品の「完全メシ」は、その解答の一つの様に感じられるのですが、皆さんはどの様に考えますか？
出典：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/sokeizai/silicon2018/20180131003-3.pdf
こんなジャンクフードと言われる「即席めん等」を大変身させようとして、日清食品が2022年5月に販売を開始したのが「完全メシ」です。「栄養とおいしさの完全バランス!」をキャッチコピーに「カレーメシ 欧風カレー」「豚辛ラ王 油そば」「スムージー」「大豆グラノーラ」の5品目の常温食品が発売されました。そしてこの「完全メシ」シリーズは、発売からわずか1カ月で累計出荷数100万食を突破しました。
更に冷凍食品として、「かつ丼」「牛丼」「欧風ビーフカレーライス」「ポロネーゼ」「汁なし担々麺」が最近発売されました。（同社が発売している「完全メシ」は現時点で10種類ですが、他に銀座木村屋総本店と組んで「完全メシあんぱん」も発売されています）
完全メシ「カップヌードル」の登場が、楽しみですね・・・
※同社では、「栄養とおいしさのバランスが完全であることを、『完全メシ』というブランド名で表現しています。厚生労働省が定めた日本人の食事摂取基準で設定されている33種類の栄養素をバランスよく摂取できるだけでなく、たんぱく質、脂質、炭水化物の三大栄養素のバランスがパーフェクトで、更においしさにこだわり抜いているのがポイントです。栄養素を摂取できる食品は色々と販売されていますが、『味はイマイチ』というイメージを突き崩したいと考えています。
出典：https://www.nissinkanzenmeshi.com/
出典：https://kimuraya-net.jp/blogs/features/kanzenmeshi_anpan
出典：https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1417004.html
■日清食品ホールディングスの2022年３月期決算は、売上高5697億円(前期比+12.6%)で、既存事業コア営業利益496億円(▲5.4%)となっています。内国内即席めん事業が2487億円(前期比+2.3%)、コア営業利益が330億円(▲6.0%)となっていて、国内即席めん事業は、頑張ってはいますが、この先厳しいと考えられます。また海外即席めん事業も、現時点では成長していますが、この先は予断を許さない状況です。
同社は中期長期成長戦略の中で、新たな食文化の創造によるCSV経営の追求とコーポレートレジリエンスの飛躍を目指し、「常に新しい食の文化を創造し続ける"EARTH FOOD CREATOR (食文化創造集団)"として、環境・社会課題を解決しながら持続的成長を果たす」としています。
「完全メシ」(完全食品事業）という新規事業に取り組むことにより、利益を獲得しながら、飽食によるオーバーカロリーや、偏食による栄養失調など新たな健康問題(社会課題）の解決に挑戦しているのです。
※CSV（Creating Shared Value）とは、「共有価値の創造」という意味で、米国のマイケル・ポーター氏が提唱した概念です。かつては寄付や慈善活動により社会問題の解決に取り組む企業は少なからずありましたが、こうした活動
では社会問題の解決にはつながらないと指摘し、提唱したのが「CSV経営」です。寄付や慈善活動ではなく、社会性の高い事業を行うことで社会問題を解決することによる「社会価値」と同時に、自社の利益も生み出す「企業価値」のどちらをも高めることが、企業の本来あるべき姿であると述べています。
出典：https://www.nissin.com/jp/ir/library/financialresults/
出典：https://www.nissin.com/jp/ir/management/business_plan/
出典：https://the-owner.jp/archives/2834
■2024年開催のパリオリンピック・パラリンピックで、公式スポンサーを目指した仏石油メジャーTOTALは、プロサイクリングチームを保有するなど積極的にスポーツを振興、スポンサーに内定しましたが、2019年環境推進派のパリ市長による「化石燃料を扱う会社はスポンサーに相応しくない」との発言で、スポンサーから降りざるを得なくなりました。
新型コロナで落ち込んだ欧州全体の経済を復興させ、持続可能な社会を実現するため、グリーンディール戦略を掲げ、グリーン分野への集中的な投資を加速させています。日本では考えられない、欧州の高い環境意識は、ウクライナ戦争により、一時的に中断を余儀なくされていますが、この大きな潮流が変わることはないでしょう。
「社会課題を解決すると共に、営利企業として企業の価値を高める活動を如何に整合させて進めていくのか」、今世界の企業に問われていることであり、日清食品の「完全メシ」は、その解答の一つの様に感じられるのですが、皆さんはどの様に考えますか？
出典：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/sokeizai/silicon2018/20180131003-3.pdf
